唐突にネットワークが機能しなくなった。原因が全く分からないのでルーターの電源を入れ直したら解決した。

しかしある意味何も解決していないような気がする。リセットすることで解決したことにするのは良くない兆候だ。

世界的に新規感染者数は減少しつつある。気になるのは北京で感染者が出始めている中国と、ここ数日感染者数トップを維持しているドイツだ。

ドイツのショルツ首相が28日に来日したが、日本の報道ではあまり話題になっていないことが気になる。

知床の観光船の事故、ライフジャケットを着用しても今の水温だと助からないという話だ。

ドライスーツのように、体温を保持できるものを着ていれば、水温が低くてもある程度は大丈夫かもしれないが、それを着てから観光というのも変だし、危険が迫ってから着ることができるかという問題もありそうだ。

今までの戦争とウクライナ・ロシアの戦争の最大の違いは、報道関係者でなくおそらく一般市民が直接動画のような情報を世界中に発信することで、ロシアの情報操作がうまく機能していない点だ。

ロシアは現状としては報道規制、インターネットの規制によって国内の世論をある程度操作できているようだが、現在のロシアの指導者層は、永遠に国民を規制できると考えているのだろうか。あるいはある程度の時間が経ったらバレることを想定して情報活動をしているのか、その点は気になる。

民間を攻撃していないといっても、現に破壊した都市があり、無抵抗の市民が死んでいたらいつか確実にバレる。現時点でウクライナで誰が行方不明になっているとか、誰が確実に死亡した、といった住所氏名レベルで検証できるデータがあると思うのだ。

知床半島の観光船の事故は、天候が悪い影響で捜索が難航していという。

現時点で、この種の捜索に最も適しているのは水中ドローンではないのだろうか。水中ドローンに関してはテレビで紹介するシーンを見た程度のド素人なので、捜索に使えるようなクオリティではないのかもしれないが。

貸切バスにはドライブレコーダーの装着が義務付けられているそうだ。飛行機にはフライトレコーダーが搭載されている。観光船にも同様の映像記録装置を義務付けるルールはないのか。データはその場の記録ではなくクラウドに保存して、遭難しても外部からすぐに参照できるようにすべきではないか。

日本の感染者がどんどん減っているような報道になっているが、実は世界ランキングでトップ5に入るような新規感染者数なのである。全世界的に感染者が減ってきたということになる。

知床半島で観光船の事故があり、未発見の乗客がまだいるらしい。漁船や他の観光船が捜索に向かっているというニュースがあった。

現時点で、この種の捜索に最も適しているのはドローンではないのだろうか。風が強い場合は使えないのかもしれないが。

AIで風景の中から人間を識別するドローンは軍事用に実用化されているはずである。日本で戦闘用のドローンは販売できないかもしれないが、捜索用なら問題ないだろう。

東北大大学院工学研究科が、女性に限定した教授職を公募するそうだ。

圧倒的に女性の教授が少ないという現状があるのは事実かもしれないが、能力ではなく性別だけで優遇して採用するのは、男女平等とはいえず、むしろ差別的だと考えるのが妥当だろう。

このような対応は、日本国憲法第十四条「すべて国民は、法の下に平等であつて、人種、信条、性別、社会的身分又は門地により、政治的、経済的又は社会的関係において、差別されない。」に違反しているのではないか。国立大学がすべきことではない。

ロシアがマリウポリを制圧したと主張、ただし製鉄所への攻撃は中止するよう、プーチン大統領が命じるシーンがニュースで放送されていた。

どこをいつ攻撃する、しないという情報は、戦争において最重要機密のはずである。このように公開されることは珍しい。もちろん、今までのロシアの報道から考えて、内容が真実であると考える理由は一つもない。

110円の文具を買って、カード払いにしたのだが、暗証番号を入力させられた。他の店では1万円までは暗証番号なしで買えるのだが、このあたりの線引きがどうなっているのかちょっと気になる。